道路構造令

第１条　この政令は、道路を新設し、又は改築する場合における道路の構造の一般的技術的基準を定めるものとする。

第２条　この政令において、次の各号に掲げる用語の意義は、それぞれ当該各号に定めるところによる。

第３条　道路は、次の表に定めるところにより、第１種から第４種までに区分するものとする。

２　第１種の道路は、第１号の表に定めるところにより第１級から第４級までに、第２種の道路は、第２号の表に定めるところにより第１級又は第２級に、第３種の道路は、第３号の表に定めるところにより第１級から第５級までに、第４種の道路は、第４号の表に定めるところにより第１級から第４級までに、それぞれ区分するものとする。ただし、地形の状況その他の特別の理由によりやむを得ない場合においては、該当する級が第１種第４級、第２種第２級、第３種第５級又は第４種第４級である場合を除き、該当する級の１級下の級に区分することができる。

３　前２号の規定による区分は、当該道路の交通の状況を考慮して行なうものとする。

４　第１種、第２種、第３種第１級から第４級まで又は第４種第１級から第３級までの道路（第３種第１級から第４級まで又は第４種第１級から第３級までの道路にあつては、高架の道路その他の自動車の沿道への出入りができない構造のものに限る。）は、地形の状況、市街化の状況その他の特別の理由によりやむを得ない場合において、当該道路の近くに小型自動車等（小型自動車その他これに類する小型の自動車をいう。以下同じ。）以外の自動車が迂回することができる道路があるときは、小型自動車等（第３種第１級から第４級まで又は第４種第１級から第３級までの道路にあつては、小型自動車等及び歩行者又は自転車）のみの通行の用に供する道路とすることができる。

５　第１種、第２種、第３種第１級から第４級まで又は第４種第１級から第３級までの道路について、地形の状況、市街化の状況その他の特別の理由によりやむを得ない場合においては、小型自動車等のみの通行の用に供する車線を他の車線と分離して設けることができる。この場合において、第３種第１級から第４級まで又は第４種第１級から第３級までの道路について小型自動車等のみの通行の用に供する車線を設けようとするときは、当該車線に係る道路の部分を高架の道路その他の自動車の沿道への出入りができない構造とするものとする。

６　道路は、小型道路（第４項に規定する小型自動車等（第３種第１級から第４級まで又は第４種第１級から第３級までの道路にあつては、小型自動車等及び歩行者又は自転車）のみの通行の用に供する道路及び前項に規定する小型自動車等のみの通行の用に供する車線に係る道路の部分をいう。以下同じ。）と普通道路（小型道路以外の道路及び道路の部分をいう。以下同じ。）とに区分するものとする。

第４条　道路の設計にあたつては、第１種、第２種、第３種第１級又は第４種第１級の普通道路にあつては小型自動車及びセミトレーラ連結車（自動車と前車軸を有しない被牽引車との結合体であつて、被牽引車の一部が自動車にのせられ、かつ、被牽引車及びその積載物の重量の相当の部分が自動車によつて支えられるものをいう。以下同じ。）が、その他の普通道路にあつては小型自動車及び普通自動車が、小型道路にあつては小型自動車等が安全かつ円滑に通行することができるようにするものとする。

２　道路の設計の基礎とする自動車（以下「設計車両」という。）の種類ごとの諸元は、それぞれ次の表に掲げる値とする。

第５条　車道（副道、停車帯その他国土交通省令で定める部分を除く。）は、車線により構成されるものとする。ただし、第３種第５級又は第４種第４級の道路にあつては、この限りでない。

２　道路の区分及び地方部に存する道路にあつては地形の状況に応じ、計画交通量が次の表の設計基準交通量（自動車の最大許容交通量をいう。以下同じ。）の欄に掲げる値以下である道路の車線（付加追越車線、登坂車線、屈折車線及び変速車線を除く。次項において同じ。）の数は、２とする。

３　前項に指定する道路以外の道路（第２種の道路で対向車線を設けないもの並びに第３種第５級及び第４種第４級の道路を除く。）の車線の数は４以上（交通の状況により必要がある場合を除き、２の倍数）、第２種の道路で対向車線を設けないものの車線の数は２以上とし、当該道路の区分及び地方部に存する道路にあつては地形の状況に応じ、次の表に掲げる１車線あたりの設計基準交通量に対する当該道路の計画交通量の割合によつて定めるものとする。

４　車線（登坂車線、屈折車線及び変速車線を除く。以下この項において同じ。）の幅員は、道路の区分に応じ、次の表の車線の幅員の欄に掲げる値とするものとする。ただし、第１種第１級若しくは第２級、第３種第２級又は第４種第１級の普通道路にあつては、交通の状況により必要がある場合においては、同欄に掲げる値に0.25メートルを加えた値、第１種第２級若しくは第３級の小型道路又は第２種第１級の道路にあつては、地形の状況その他の特別の理由によりやむを得ない場合においては、同欄に掲げる値から0.25メートルを減じた値とすることができる。

５　第３種第５級又は第４種第４級の普通道路の車道の幅員は、４メートルとするものとする。ただし、当該普通道路の計画交通量がきわめて少なく、かつ、地形の状況その他の特別の理由によりやむを得ない場合又は第31条の２の規定により車道に狭窄部を設ける場合においては、３メートルとすることができる。

第６条　第１種、第２種又は第３種第１級の道路（対向車線を設けない道路を除く。以下この条において同じ。）の車線は、往復の方向別に分離するものとする。車線の数が４以上であるその他の道路について、安全かつ円滑な交適を確保するため必要がある場合においても、同様とする。

２　前項前段の規定にかかわらず、車線の数（登坂車線、屈折車線及び変速車線の数を除く。以下この条において同じ。）が３以下である第１種の道路にあつては、地形の状況その他の特別の理由によりやむを得ない場合においては、その車線を往復の方向別に分離しないことができる。

３　車線を往復の方向別に分離するため必要があるときは、中央帯を設けるものとする。

４　中央帯の幅員は、当該道路の区分に応じ、次の表の中央帯の幅員の欄の上欄に掲げる値以上とするものとする。ただし、長さ100メートル以上のトンネル、長さ50メートル以上の橋若しくは高架の道路又は地形の状況その他の特別の理由によりやむを得ない箇所については、同表の中央帯の幅員の欄の下欄に掲げる値まで縮小することができる。

５　中央帯には、側帯を設けるものとする。

６　前項の側帯の幅員は、道路の区分に応じ、次の表の中央帯に設ける側帯の幅員の欄の上欄に掲げる値とするものとする。ただし、第４項ただし書の規定により中央帯の幅員を縮小する道路又は箇所については、同表の中央帯に設ける側帯の幅員の欄の下欄に掲げる値まで縮小することができる。

７　中央帯のうち側帯以外の部分（以下「分離帯」という。）には、さくその他これに類する工作物を設け、又は側帯に接続して縁石線を設けるものとする。

８　分離帯に路上施設を設ける場合においては、当該中央帯の幅員は、第12条の建築限界を勘案して定めるものとする。

９　同方向の車線の数が１である第１種の道路の当該車線の属する車道には、必要に応じ、付加追越車線を設けるものとする。

第７条　車線（登坂車線、屈折車線及び変速車線を除く。）の数が４以上である第３種又は第４種の道路には、必要に応じ、副道を設けるものとする。

２　副道の幅員は、４メートルを標準とするものとする。

第８条　道路には、車道に接続して、路肩を設けるものとする。ただし、中央帯又は停車帯を設ける場合においては、この限りでない。

２　車道の左側に設ける路肩の幅員は、道路の区分に応じ、次の表の車道の左側に設ける路肩の幅員の欄の上欄に掲げる値以上とするものとする。ただし、付加追越車線、登坂車線若しくは変速車線を設ける箇所、長さ50メートル以上の橋若しくは高架の道路又は地形の状況その他の特別の理由によりやむを得ない箇所については、同表の車道の左側に設ける路肩の幅員の欄の下欄に掲げる値まで縮小することができる。

３　前項の規定にかかわらず、車線を往復の方向別に分離する第１種の道路であつて同方向の車線の数が１であるものの当該車線の属する車道の左側に設ける路肩の幅員は、道路の区分に応じ、次の表の車道の左側に設ける路肩の幅員の欄の上欄に掲げる値以上とするものとする。ただし、普通道路のうち、長さ100メートル以上のトンネル、長さ50メートル以上の橋若しくは高架の道路又は地形の状況その他の特別の理由によりやむを得ない箇所であつて、大型の自動車の交通量が少ないものについては、同表の車道の左側に設ける路肩の幅員の欄の下欄に掲げる値まで縮小することができる。

４　車道の右側に設ける路肩の幅員は、道路の区分に応じ、次の表の車道の右側に設ける路肩の幅員の欄に掲げる値以上とするものとする。

５　普通道路のトンネルの車道に接続する路肩（第３項本文に規定する路肩を除く。）又は小型道路のトンネルの車道の左側に設ける路肩（同項本文に規定する路肩を除く。）の幅員は、第１種第１級又は第２級の道路にあつては１メートルまで、第１種第３級又は第４級の道路にあつては0.75メートルまで、第３種（第５級を除く。）の普通道路又は第３種第１級の小型道路にあつては0.5メートルまで縮小することができる。

６　副道に接続する路肩については、第２項の表第３種の項車道の左側に設ける路肩の幅員の欄の上欄中「1.25」とあり、及び「0.75」とあるのは、「0.5」とし、第２項ただし書の規定は適用しない。

７　歩道、自転車道又は自転車歩行者道を設ける道路にあつては、道路の主要構造部を保護し、又は車道の効用を保つために支障がない場合においては、車道に接続する路肩を設けず、又はその幅員を縮小することができる。

８　第１種又は第２種の道路の車道に接続する路肩には、側帯を設けるものとする。

９　前項の側帯の幅員は、道路の区分に応じ、普通道路にあつては次の表の路肩に設ける側帯の幅員の欄の上欄に掲げる値と、小型道路にあつては0.25メートルとする。ただし、普通道路のトンネルの車道に接続する路肩に設ける側帯の幅員は、同表の路肩に設ける側帯の幅員の欄の下欄に掲げる値とすることができる。

10　道路の主要構造部を保護するため必要がある場合においては、歩道、自転車道又は自転車歩行者道に接続して、路端寄りに路肩を設けるものとする。

11　車道に接続する路肩に路上施設を設ける場合においては、当該路肩の幅員については、第２項の表の車道の左側に設ける路肩の幅員の欄又は第４項の表の車道の右側に設ける路肩の幅員の欄に掲げる値に当該路上施設を設けるのに必要な値を加えてこれらの規定を適用するものとする。

第９条　第４種（第４級を除く。）の道路には、自動車の停車により車両の安全かつ円滑な通行が妨げられないようにするため必要がある場合においては、車道の左端寄りに停車帯を設けるものとする。

２　停車帯の幅員は、2.5メートルとするものとする。ただし、自動車の交通量のうち大型の自動車の交通量の占める割合が低いと認められる場合においては、1.5メートルまで縮小することができる。

第９条の２　軌道敷の幅員は、軌道の単線又は複線の別に応じ、次の表の下欄に掲げる値以上とするものとする。

第10条　自動車及び自転車の交通量が多い第３種又は第４種の道路には、自転車道を道路の各側に設けるものとする。ただし、地形の状況その他の特別の理由によりやむを得ない場合においては、この限りでない。

２　自転車の交通量が多い第３種若しくは第４種の道路又は自動車及び歩行者の交通量が多い第３種若しくは第４種の道路（前項に規定する道路を除く。）には、安全かつ円滑な交通を確保するため自転車の通行を分離する必要がある場合においては、自転車道を道路の各側に設けるものとする。ただし、地形の状況その他の特別の理由によりやむを得ない場合においては、この限りでない。

３　自転車道の幅員は、２メートル以上とするものとする。ただし、地形の状況その他の特別の理由によりやむを得ない場合においては、1.5メートルまで縮小することができる。

４　自転車道に路上施設を設ける場合においては、当該自転車道の幅員は、第12条の建築限界を勘案して定めるものとする。

５　自転車道の幅員は、当該道路の自転車の交通の状況を考慮して定めるものとする。

第10条の２　自動車の交通量が多い第３種又は第４種の道路（自転車道を設ける道路を除く。）には、自転車歩行者道を道路の各側に設けるものとする。ただし、地形の状況その他の特別の理由によりやむを得ない場合においては、この限りでない。

２　自転車歩行者道の幅員は、歩行者の交通量が多い道路にあつては４メートル以上、その他の道路にあつては３メートル以上とするものとする。

３　横断歩道橋若しくは地下横断歩道（以下「横断歩道橋等」という。）又は路上施設を設ける自転車歩行者道の幅員については、前項に規定する幅員の値に横断歩道橋等を設ける場合にあつては３メートル、ベンチの上屋を設ける場合にあつては２メートル、並木を設ける場合にあつては1.5メートル、ベンチを設ける場合にあつては１メートル、その他の場合にあつては0.5メートルを加えて同項の規定を適用するものとする。ただし、第３種第５級又は第４種第４級の道路にあつては、地形の状況その他の特別の理由によりやむを得ない場合においては、この限りでない。

４　自転車歩行者道の幅員は、当該道路の自転車及び歩行者の交通の状況を考慮して定めるものとする。

第11条　第４種（第４級を除く。）の道路（自転車歩行者道を設ける道路を除く。）、歩行者の交通量が多い第３種（第５級を除く。）の道路（自転車歩行者道を設ける道路を除く。）又は自転車道を設ける第３種若しくは第４種第４級の道路には、その各側に歩道を設けるものとする。ただし、地形の状況その他の特別の理由によりやむを得ない場合においては、この限りでない。

２　第３種又は第４種第４級の道路（自転車歩行者道を設ける道路及び前項に規定する道路を除く。）には、安全かつ円滑な交通を確保するため必要がある場合においては、歩道を設けるものとする。ただし、地形の状況その他の特別の理由によりやむを得ない場合においては、この限りでない。

３　歩道の幅員は、歩行者の交通量が多い道路にあつては3.5メートル以上、その他の道路にあつては２メートル以上とするものとする。

４　横断歩道橋等又は路上施設を設ける歩道の幅員については、前項に規定する幅員の値に横断歩道橋等を設ける場合にあつては３メートル、ベンチの上屋を設ける場合にあつては２メートル、並木を設ける場合にあつては1.5メートル、ベンチを設ける場合にあつては１メートル、その他の場合にあつては0.5メートルを加えて同項の規定を適用するものとする。ただし、第３種第５級又は第４種第４級の道路にあつては、地形の状況その他の特別の理由によりやむを得ない場合においては、この限りでない。

５　歩道の幅員は、当該道路の歩行者の交通の状況を考慮して定めるものとする。

第11条の２　歩道、自転車歩行者道、自転車歩行者専用道路又は歩行者専用道路には、横断歩道、乗合自動車停車所等に係る歩行者の滞留により歩行者又は自転車の安全かつ円滑な通行が妨げられないようにするため必要がある場合においては、主として歩行者の滞留の用に供する部分を設けるものとする。

第11条の３　積雪地域に存する道路の中央帯、路肩、自転車歩行者道及び歩道の幅員は、除雪を勘案して定めるものとする。

第11条の４　第４種第１級及び第２級の道路には、植樹帯を設けるものとし、その他の道路には、必要に応じ、植樹帯を設けるものとする。ただし、地形の状況その他の特別の理由によりやむを得ない場合においては、この限りでない。

２　植樹帯の幅員は、1.5メートルを標準とするものとする。

３　次に掲げる道路の区間に設ける植樹帯の幅員は、当該道路の構造及び交通の状況、沿道の土地利用の状況並びに良好な道路交通環境の整備又は沿道における良好な生活環境の確保のため講じられる他の措置を総合的に勘案して特に必要があると認められる場合には、前項の規定にかかわらず、その事情に応じ、同項の規定により定められるべき値を超える適切な値とするものとする。

４　植樹帯の植裁に当たつては、地域の特性等を考慮して、樹種の選定、樹木の配置等を適切に行うものとする。

第12条　建築限界は、車道にあつては第１図、歩道及び自転車道又は自転車歩行者道（以下「自転車道等」という。）にあつては第２図に示すところによるものとする。

第13条　道路(副道を除く。)の設計速度は、道路の区分に応じ、次の表の設計速度の欄の上欄に掲げる値とする。ただし、地形の状況その他の特別の理由によりやむを得ない場合においては、高速自動車国道である第１種第４級の道路を除き、同表の設計速度の欄の下欄に掲げる値とすることができる。

２　副道の設計速度は、１時間につき、40キロメートル、30キロメートル又は20キロメートルとする。

第14条　車道の屈曲部は、曲線形とするものとする。ただし、緩和区間（車両の走行を円滑ならしめるために車道の屈曲部に設けられる一定の区間をいう。以下同じ。）又は第31条の２の規定により設けられる屈曲部については、この限りでない。

第15条　車道の屈曲部のうち緩和区間を除いた部分（以下「車道の曲線部」という。）の中心線の曲線半径（以下「曲線半径」という。）は、当該道路の設計速度に応じ、次の表の曲線半径の欄の上欄に掲げる値以上とするものとする。ただし、地形の状況その他の特別の理由によりやむを得ない箇所については、同表の曲線半径の欄の下欄に掲げる値まで縮小することができる。

第16条　車道、中央帯（分離帯を除く。）及び車道に接続する路肩の曲線部には、曲線半径がきわめて大きい場合を除き、当該道路の区分及び当該道路の存する地域の積雪寒冷の度に応じ、かつ、当該道路の設計速度、曲線半径、地形の状況等を勘案し、次の表の最大片勾配の欄に掲げる値（第３種の道路で自転車道等を設けないものにあつては、６パーセント）以下で適切な値の片勾配を附するものとする。ただし、第４種の道路にあつては、地形の状況その他の特別の理由によりやむを得ない場合においては、片勾配を附さないことができる。

第17条　車道の曲線部においては、設計車両及び当該曲線部の曲線半径に応じ、車線（車線を有しない道路にあつては、車道）を適切に拡幅するものとする。ただし、第２種及び第４種の道路にあつては、地形の状況その他の特別の理由によりやむを得ない場合においては、この限りでない。

第18条　車道の屈曲部には、緩和区間を設けるものとする。ただし、第４種の道路の車道の屈曲部にあつては、地形の状況その他の特別の理由によりやむを得ない場合においては、この限りでない。

２　車道の曲線部において片勾配を附し、又は拡幅をする場合においては、緩和区間においてすりつけをするものとする。

３　緩和区間の長さは、当該道路の設計速度に応じ、次の表の下欄に掲げる値（前項の規定によるすりつけに必要な長さが同欄に掲げる値をこえる場合においては、当該すりつけに必要な長さ）以上とするものとする。

第19条　視距は、当該道路の設計速度に応じ、次の表の下欄に掲げる値以上とするものとする。

２　車線の数が２である道路（対向車線を設けない道路を除く。）においては、必要に応じ、自動車が追越しを行なうのに十分な見とおしの確保された区間を設けるものとする。

第20条　車道の縦断勾配は、道路の区分及び道路の設計速度に応じ、次の表の縦断勾配の欄の上欄に掲げる値以下とするものとする。ただし、地形の状況その他の特別の理由によりやむを得ない場合においては、同表の縦断勾配の欄の下欄に掲げる値以下とすることができる。

第21条　普通道路の縦断勾配が５パーセント（高速自動車国道及び高速自動車国道以外の普通道路で設計速度が１時間につき100キロメートル以上であるものにあつては、３パーセント）を超える車道には、必要に応じ、登坂車線を設けるものとする。

２　登坂車線の幅員は、３メートルとするものとする。

第22条　車道の縦断勾配が変移する箇所には、縦断曲線を設けるものとする。

２　縦断曲線の半径は、当該道路の設計速度及び当該縦断曲線の曲線形に応じ、次の表の縦断曲線の半径の欄に掲げる倍以上とするものとする。ただし、設計速度が１時間につき60キロメートルである第４種第１級の道路にあつては、地形の状況その他の特別の理由によりやむを得ない場合においては、凸形縦断曲線の半径を1,000メートルまで縮小することができる。

３　縦断曲線の長さは、当該道路の設計速度に応じ、次の表の下欄に掲げる値以上とするものとする。

第23条　車道、中央帯（分離帯を除く。）、車道に接続する路肩、自転車道等及び歩道は、舗装するものとする。ただし、交通量がきわめて少ない等特別の理由がある場合においては、この限りでない。

２　車道及び側帯の舗装は、その設計に用いる自動車の輪荷重の基準を49キロニュートンとし、計画交通量、自動車の重量、路床の状態、気象状況等を勘案して、自動車の安全かつ円滑な交通を確保することができるものとして国土交通省令で定める基準に適合する構造とするものとする。ただし、自動車の交通量が少ない場合その他の特別の理由がある場合においては、この限りでない。

３　第４種の道路（トンネルを除く。）の舗装は、当該道路の存する地域、沿道の土地利用及び自動車の交通の状況を勘案して必要がある場合においては、雨水を道路の路面下に円滑に浸透させ、かつ、道路交通騒音の発生を減少させることができる構造とするものとする。ただし、道路の構造、気象状況その他の特別の理由によりやむを得ない場合においては、この限りでない。

第24条　車道、中央帯（分離帯を除く。）及び車道に接続する路肩には、片勾配を付する場合を除き、路面の種類に応じ、次の表の下欄に掲げる値を標準として横断勾配を付するものとする。

路面の種類	横断勾配 （単位　パーセント）
前条第２項に規定する基準に適合する舗装道	1.5以上 ２以下
その他	３以上 ５以下

２　歩道又は自転車道等には、２パーセントを標準として横断勾配を附するものとする。

３　前条第３項本文に規定する構造の舗装道にあつては、気象状況等を勘案して路面の排水に支障がない場合においては、横断勾配を付さず、又は縮小することができる。

第25条　合成勾配（縦断勾配と片勾配又は横断勾配とを合成した勾配をいう。以下同じ。）は、当該道路の設計速度に応じ、次の表の下欄に掲げる値以下とするものとする。ただし、設計速度が１時間につき30キロメートル又は20キロメートルの道路にあつては、地形の状況その他の特別の理由によりやむを得ない場合においては、12.5パーセント以下とすることができる。

２　積雪寒冷の度がはなはだしい地域に存する道路にあつては、合成勾配は、８パーセント以下とするものとする。

第26条　道路には、排水のため必要がある場合においては、側溝、街渠、集水ますその他の適当な排水施設を設けるものとする。

第27条　道路は、駅前広場等特別の箇所を除き、同一箇所において同一平面で５以上交会させてはならない。

２　道路が同一平面で交差し、又は接続する場合においては、必要に応じ、屈折車線、変速車線若しくは交通島を設け、又は隅角部を切り取り、かつ、適当な見とおしができる構造とするものとする。

３　屈折車線又は変速車線を設ける場合においては、当該部分の車線（屈折車線及び変速車線を除く。）の幅員は、第４種第１級の普通道路にあつては３メートルまで、第４種第２級又は第３級の普通道路にあつては2.75メートルまで、第４種の小型道路にあつては2.5メートルまで縮小することができる。

４　屈折車線及び変速車線の幅員は、普通道路にあつては３メートル、小型道路にあつては2.5メートルを標準とするものとする。

５　屈折車線又は変速車線を設ける場合においては、当該道路の設計速度に応じ、適切にすりつけをするものとする。

第28条　車線（登坂車線、屈折車線及び変速車線を除く。）の数が４以上である普通道路が相互に交差する場合においては、当該交差の方式は、立体交差とするものとする。ただし、交通の状況により不適当なとき又は地形の状況その他の特別の理由によりやむを得ないときは、この限りでない。

２　車線（屈折車線及び変速車線を除く。）の数が４以上である小型道路が相互に交差する場合及び普通道路と小型道路が交差する場合においては、当該交差の方式は、立体交差とするものとする。

３　道路を立体交差とする場合においては、必要に応じ、交差する道路を相互に連結する道路（以下「連結路」という。）を設けるものとする。

４　連結路については、第５条から第８条まで、第12条、第13条、第15条、第16条、第18条から第20条まで、第22条及び第25条の規定は、適用しない。

第29条　道路が鉄道又は軌道法（大正10年法律第76号）による新設軌道（以下「鉄道等」という。）と同一平面で交差する場合においては、その交差する道路は次に定める構造とするものとする。

第30条　第３種第５級の道路には、次に定めるところにより、待避所を設けるものとする。ただし、交通に及ぼす支障が少ない道路については、この限りでない。

第31条　交通事故の防止を図るため必要がある場合においては、横断歩道橋等、さく、照明施設、視線誘導標、緊急連絡施設その他これらに類する施設で国土交通省令で定めるものを設けるものとする。

第31条の２　第４種第４級の道路又は主として近隣に居住する者の利用に供する第３種第５級の道路には、自動車を減速させて歩行者又は自転車の安全な通行を確保する必要がある場合においては、車道及びこれに接続する路肩の路面に凸部を設置し、又は車道に狭窄部若しくは屈曲部を設けるものとする。

第31条の３　自転車道、自転車歩行者道又は歩道に接続しない乗合自動車の停留所又は路面電車の停留場には、必要に応じ、交通島を設けるものとする。

第32条　安全かつ円滑な交通を確保し、又は公衆の利便に資するため必要がある場合においては、自動車駐車場、自転車駐車場、乗合自動車停車所、非常駐車帯その他これらに類する施設で国土交通省令で定めるものを設けるものとする。

第33条　なだれ、飛雪又は積雪により交通に支障を及ぼすおそれがある箇所には、雪覆工、流雪溝、融雪施設その他これらに類する施設で国土交通省令で定めるものを設けるものとする。

２　前項に規定する場合を除くほか、落石、崩壊、波浪等により交通に支障を及ぼし、又は道路の構造に損傷を与えるおそれがある箇所には、さく、障壁その他の適当な防護施設を設けるものとする。

第34条　トンネルには、安全かつ円滑な交通を確保するため必要がある場合においては、当該道路の計画交通量及びトンネルの長さに応じ、適当な換気施設を設けるものとする。

２　トンネルには、安全かつ円滑な交通を確保するため必要がある場合においては、当該道路の設計速度等を勘案して、適当な照明施設を設けるものとする。

３　トンネルにおける車両の火災その他の事故により交通に危険を及ぼすおそれがある場合においては、必要に応じ、通報施設、警報施設、消火施設その他の非常用施設を設けるものとする。

第35条　橋、高架の道路その他これらに類する構造の道路は、鋼構造、コンクリート構造又はこれらに準ずる構造とするものとする。

２　橋、高架の道路その他これらに類する構造の普通道路は、その設計に用いる設計自動車荷重を245キロニュートンとし、当該橋、高架の道路その他これらに類する構造の普通道路における大型の自動車の交通の状況を勘案して、安全な交通を確保することができる構造とするものとする。

３　橋、高架の道路その他これらに類する構造の小型道路は、その設計に用いる設計自動車荷重を30キロニュートンとし、当該橋、高架の道路その他これらに類する構造の小型道路における小型自動車等の交通の状況を勘案して、安全な交通を確保することができる構造とするものとする。

４　前３項に規定するもののほか、橋、高架の道路その他これらに類する構造の道路の構造の基準に関し必要な事項は、国土交通省令で定める。

第36条　道路に関する工事により必要を生じた他の道路に関する工事を施行し、又は道路に関する工事以外の工事により必要を生じた道路に関する工事を施行する場合において、第４条から前条までの規定（第８条、第13条、第14条、第24条、第26条、第31条及び第33条を除く。）による基準をそのまま適用することが適当でないと認められるときは、これらの規定による基準によらないことができる。

第37条　一般国道の区域を変更し、当該変更に係る部分を都道府県道若しくは市町村道とする計画がある場合又は都道府県道の区域を変更し、当該変更に係る部分を市町村道とする計画がある場合において、当該部分を当該他の道路とすることにより第３条第２項の規定による区分が変更されることとなるときは、同条第４項及び第５項、第４条、第５条、第６条第１項、第４項及び第６項、第８条第２項から第６項まで、第９項及び第11項、第９条第１項第10条の２第３項、第11条第１項、第２項及び第４項、第11条の４第１項、第12条、第13条第１項、第16条、第17条、第18条第１項、第20条、第22条第２項、第23条第３項、第27条第３項、第30条並びに第31条の２の規定の適用については、当該変更後の区分を当該部分の区分とみなす。

第38条　道路の交通に著しい支障がある小区間について応急措置として改築を行う場合（次項に規定する改築を行う場合を除く。）において、これに隣接する他の区間の道路の構造が、第５条、第６条第４項から第６項まで、第７条、第９条、第９条の２、第10条第３項、第10条の２第２項及び第３項、第11条第３項及び第４項、第11条の４第２項及び第３項、第15条から第22条まで、第23条第３項並びに第25条の規定による基準に適合していないためこれらの規定による基準をそのまま適用することが適当でないと認められるときは、これらの規定による基準によらないことができる。

２　道路の交通の安全の保持に著しい支障がある小区間について応急措置として改築を行う場合において、当該道路の状況等からみて第５条、第６条第４項から第６項まで、第７条、第８条第２項、第９条、第９条の２、第10条第３項、第10条の２第２項及び第３項、第11条第３項及び第４項、第11条の４第２項及び第３項、第19条第１項、第21条第２項、第23条第３項、次条第１項及び第２項並びに第40条第１項の規定による基準をそのまま適用することが適当でないと認められるときは、これらの規定による基準によらないことができる。

第39条　自転車専用道路の幅員は３メートル以上とし、自転車歩行者専用道路の幅員は４メートル以上とするものとする。ただし、自転車専用道路にあつては、地形の状況その他の特別の理由によりやむを得ない場合においては、2.5メートルまで縮小することができる。

２　自転車専用道路又は自転車歩行者専用道路には、その各側に、当該道路の部分として、幅員0.5メートル以上の側方余裕を確保するための部分を設けるものとする。

３　自転車専用道路又は自転車歩行者専用道路に路上施設を設ける場合においては、当該自転車専用道路又は自転車歩行者専用道路の幅員は、次項の建築限界を勘案して定めるものとする。

４　自転車専用道路及び自転車歩行者専用道路の建築限界は、次の図に示すところによるものとする。

５　自転車専用道路及び自転車歩行者専用道路の線形、勾配その他の構造は、自転車及び歩行者が安全かつ円滑に通行することができるものでなければならない。

６　自転車専用道路及び自転車歩行者専用道路については、第３条から第37条まで及び前条第１項の規定（自転車歩行者専用道路にあつては、第11条の２を除く。）は、適用しない。

第40条　歩行者専用道路の幅員は、当該道路の存する地域及び歩行者の交通の状況を勘案して、２メートル以上とするものとする。

２　歩行者専用道路に路上施設を設ける場合においては、当該歩行者専用道路の幅員は、次項の建築限界を勘案して定めるものとする。

３　歩行者専用道路の建築限界は、次の図に示すところによるものとする。

４　歩行者専用道路の線形、勾配その他の構造は、歩行者が安全かつ円滑に通行することができるものでなければならない。

５　歩行者専用道路については、第３条から第11条まで、第11条の３から第37条まで及び第38条第１項の規定は、適用しない。